はじめに
Wisaは2026年12月12日、ドーンセンター（大阪）でシンポジウム「Digi-Youth Dialogue（DYD）2026：社会的/文化的処方とデジタル・ユースワークの未来」を開催する。タイトルに掲げた「社会的処方」「文化的処方」「デジタル・ユースワーク」は、どれもまだ社会に広く知られた言葉とは言いがたい。
そこで本コラムでは、連載の第1回として「社会的処方」を取り上げる。その意味と生まれた背景、イギリスでの孤立予防の実践をたどったうえで、Wisaがこの考え方をどう受けとめ、どんな支援像を描いているのかを述べたい。
1. 社会的処方とは何か
社会的処方（social prescribing）とは、ひとことで言えば「薬の代わりに、人や地域とのつながりを処方する」という考え方である。
もう少し正確に見ておこう。社会的処方の定義は、長らく論者によってまちまちであった。そこで2023年、26か国48名の専門家が参加したデルファイ調査［注1］によって、国際的に共有できる定義がまとめられた（Muhl et al., 2023）。その定義の骨子は次のとおりである。
まず、医療機関や地域にいる「信頼できる人」が、ある人の抱える「医療ではないが健康に関わる社会的なニーズ（non-medical, health-related social needs）」に気づく。次に、本人とともに医療以外の「処方」をつくり、地域の支えやサービスへとつないでいく。その目的は、健康とウェルビーイングを高め、地域とのつながりを強めることにある（Muhl et al., 2023）。
イギリスでは、この「つなぐ」役割をリンクワーカー［注2］が担っている。リンクワーカーは本人のために時間をとり、「自分にとって何が大切か（what matters to me）」に焦点を当てて話を聴く。そのうえで本人の優先順位に沿って地域の活動を紹介し、必要なら最初の集まりにも付き添う（NHS England, n.d.）。処方の中身は専門職が一方的に決めるものではない。本人の関心や願いが出発点になるのである。
2. なぜ社会的処方が生まれたのか：孤立は「健康の問題」である
社会的処方の背景には、「人とのつながりの乏しさは、健康を損なう重大な要因である」という認識がある。
この認識を強く裏づけたのが、2010年に米国の研究者らが発表したメタ分析［注3］である（Holt-Lunstad et al., 2010）。148の研究、のべ30万人余りのデータを統合した結果、社会的関係が強い人は、弱い人に比べて生存の可能性が約50％高いことが示された。著者らは、社会的関係が死亡リスクに与える影響は、喫煙などのよく知られた危険因子に匹敵すると結論づけている。
孤立が健康の問題だとすれば、診察室で薬を出すだけでは足りない。地域の活動やサークル、ボランティア、相談の場といった病院の外にある人のつながりを、健康を支える資源として位置づけ直す必要がある。社会的処方は、こうした問題意識から広がっていった。
3. 社会的処方の源流：ブロムリー・バイ・ボウ・センター
社会的処方の先駆けとしてしばしば挙げられるのが、ロンドン東部のブロムリー・バイ・ボウ・センター（Bromley by Bow Centre）である。
センターのはじまりは、牧師のアンドリュー・モーソン（Andrew Mawson）夫妻が1984年にこの地区の教会に着任したことにある（Bromley by Bow Centre, n.d.）。古びた教会の建物を拠点に、芸術、教育、職業訓練、地域づくりの活動が積み重ねられていった。1997年には同じ敷地に診療所を含む健康センターが開かれ、医療と地域活動がひとつの場所で結びつくモデルとして知られるようになった（Collins, 2020）。
4. イギリスの孤立予防政策と社会的処方
社会的処方が国の政策として大きく前進したのは、2010年代後半のことである。その背景には、ひとりの政治家の志と、その死があった。
ジョー・コックス（Jo Cox）は、国際NGOオックスファムなどでの勤務を経て、2015年に生まれ育ったヨークシャーの選挙区から労働党の下院議員に当選した（Kirkaldy, 2016）。議員となった彼女は孤独の問題に取り組み、議員や支援団体が党派を超えて集まる委員会を立ち上げた（Jo Cox Commission on Loneliness, 2017）。
しかし2016年6月16日、選挙区の図書館で開かれる住民相談会に向かう途中、彼女は極右思想をもつ男に襲われ、命を落とした（Yorkshire Evening Post, 2021）。議員になってわずか1年余りのことであった。
彼女の遺志は、同僚議員と支援団体に引き継がれた。「ジョー・コックス孤独委員会」として活動を続けた委員会は、2017年12月に最終報告書を公表した（Jo Cox Commission on Loneliness, 2017）。そこで政府に求められたことのひとつが、孤独対策を担う大臣の任命であった。
これを受けて2018年1月、トレイシー・クラウチ（Tracey Crouch）が孤独対策の担当大臣に任命された。同年10月、イギリス政府は初の孤独対策戦略『つながりのある社会（A connected society）』を公表する（Department for Digital, Culture, Media and Sport, 2018）。この戦略は、社会的処方の拡大を孤独対策の柱のひとつに位置づけていた。
医療の側でも動きがあった。2019年の『NHS［注4］長期計画（NHS Long Term Plan）』は、2020/21年度までに1,000人以上のリンクワーカーを養成・配置し、2023/24年度までに90万人をリンクワーカーにつなぐという目標を掲げた（NHS England, n.d.）。社会的処方の全国的な推進機関「National Academy for Social Prescribing」が設立されたのも2019年である（Muhl et al., 2023）。その後も、自然のなかでの活動につなぐ「グリーン社会的処方」の事業など、取り組みは広がりを見せている（HM Government, 2023）。
5. 期待と課題：エビデンスをどう考えるか
ただし、社会的処方は万能薬ではない。2017年に発表されたシステマティック・レビュー［注5］は、イギリスの社会的処方プログラムの評価15件を検討した（Bickerdike et al., 2017）。その結論は厳しいものであった。評価の多くは小規模で設計に問題を抱え、すべてが「バイアスのリスク」［注6］が高いと判定されたのである。現時点のエビデンスでは、成果や費用対効果を判断するには不十分だとされた。
この指摘は、社会的処方を否定するものではない。むしろ、「つながりは大切だ」という理念を語るだけでは足りないことを教えてくれる。誰に、どのような形で、どんな変化が生まれたのか。それを丁寧に記録し、検証していく姿勢が欠かせない。
6. 日本での広がり
日本では2020年に、緩和ケア医らが編んだ『社会的処方：孤立という病を地域のつながりで治す方法』が刊行され、イギリスの事例と国内の実践が紹介された（西, 2020）。
同じ2020年7月には、政府の「骨太の方針」［注7］に、かかりつけ医などが患者の社会生活面の課題にも目を向け、地域の支援につなげる取組のモデル事業を行う旨が盛り込まれた（三原, 2021）。その後、厚生労働省によるモデル事業が各地で実施された。その評価にあたっては、世界保健機関（WHO）西太平洋地域事務局の社会的処方実施ツールキット（World Health Organization Regional Office for the Western Pacific, 2022）が参照されている（厚生労働省保険局, n.d.）。
さらに2024年4月1日には、孤独・孤立対策推進法（令和5年法律第45号）が施行された。孤独・孤立は人生のあらゆる段階で誰にでも起こりうる社会全体の課題である。この認識のもと、社会のあらゆる分野で対策を進める枠組みが法律として整えられたのである。
7. Wisaが目指す支援像
では、Wisaはこの社会的処方という考え方をどう受けとめているのか。
Wisaの出発点は2009年にある。オンラインゲームの世界で出会った、不登校やひきこもりの経験をもつ人たちが、自助的なコミュニティをつくったのがはじまりである。そこでは、誰かが誰かを「治す」のではなかった。好きなこと、得意なことを持ち寄り、一緒に何かをつくるなかで、人が少しずつ元気を取り戻していった。
この経験から、Wisaは次のような姿勢を大切にしてきた。
● 問題を個人に押しつけない。
「不登校」「ひきこもり」といったレッテルで人を語らない。
● 「支援をしない」という支援。
若者を支援の受け手として固定しない。若者がやりたいことをプロジェクトとして立ち上げ、ボランティアとともに社会を変える側に立つ。人が変わるのは、そのプロセスのなかでである。
● セーフガードのある参加の場。
社会性をもちながら、さまざまな事情で社会に参加できずにいる人がいる。Wisaは、そうした人が「制作」「事業」「研究」という三つの主体的な活動を媒介にして、ボランティアとして社会に参加できる場をつくりたいと考えている。そのために、参加する人の安全と尊厳を守る仕組み（セーフガード）をしっかりと整える。
社会的処方の核心は、「何が大切か」という本人の声から出発し、地域の資源へとつないでいくことにあった。これはWisaが歩んできた道と深く重なる。
一方で、「処方」という言葉には、専門職が判断して与えるという医療的な響きもある。Wisaは、つながる先を選ぶのはあくまで本人であり、制作・事業・研究という具体的な活動そのものを、若者とともにつくっていくことが大切だと考えている。
さらにWisaは、オンラインの空間もまた、若者にとって大切な「つながりの資源」になりうると考えている。部屋の外に出ることが難しい時期でも、オンラインでなら誰かと出会い、役割を持てることがある。これが、Wisaが取り組むデジタル・ユースワークの出発点である。社会的処方が病院と地域をつなぐものだとすれば、デジタル・ユースワークは、オンラインとオフラインのあいだに橋をかける試みだと言えるかもしれない。
おわりに
社会的処方は、孤立を個人の弱さではなく、社会の課題として捉え直す考え方である。
次回のコラムでは、芸術や文化活動を通じて人と社会をつなぐ「文化的処方」を取り上げる。イギリスの「アーツ・オン・プリスクリプション（Arts on Prescription）」や北欧の取り組み（Jensen et al., 2016）、日本での展開（東京藝術大学, 2023）を紹介する予定である。
12月12日のDYD2026では、これらの考え方を、実践者や若者たちとともに議論する。ぜひ足を運んでいただきたい。
注
［注1］デルファイ調査
専門家の意見を集約して合意を形成するための調査方法。複数の専門家に匿名でアンケートに答えてもらい、集計結果を全員に返したうえで、もう一度回答してもらう。これを何度か繰り返すことで、意見を少しずつ一つの合意へとまとめていく。Muhlらの調査では、あらかじめ「80％以上の賛成」を合意の基準と定めて計画され（Muhl et al., 2023, protocol）、3回のラウンドで定義が確定した（Muhl et al., 2023）。
［注2］リンクワーカー（social prescribing link worker）
医師などから紹介された人と面談し、本人の関心や困りごとに合った地域の活動・サービスへとつなぐ専門職。イギリスでは、地域の診療所のネットワークに配置されている。
［注3］メタ分析
同じテーマについて行われた複数の研究の結果を、統計的な手法でひとつに統合して分析する方法。ひとつひとつの研究よりも多くのデータにもとづいて、全体としての傾向を確かめることができる。
［注4］NHS（National Health Service）
イギリスの国民保健サービス。主に税金によって運営される公的な医療制度である。
［注5］システマティック・レビュー
あるテーマについて、あらかじめ決めた基準にしたがって関連する研究をもれなく探し出し、その質を評価しながら結果をまとめる研究方法。都合のよい研究だけを選ぶ偏りを避けることができる。
［注6］バイアスのリスク
研究の設計や実施の仕方に問題があるために、結果が実際よりよく見えたり悪く見えたりする可能性のこと。比較対象となるグループがない、追跡期間が短い、などが典型例である。
［注7］骨太の方針
正式名称は「経済財政運営と改革の基本方針」。政府が毎年閣議決定する、経済・財政政策の基本方針である。
参考文献
Bickerdike, L., Booth, A., Wilson, P. M., Farley, K., & Wright, K. (2017). Social prescribing: Less rhetoric and more reality. A systematic review of the evidence. BMJ Open, 7(4), e013384. https://doi.org/10.1136/bmjopen-2016-013384
Bromley by Bow Centre. (n.d.). Our history. https://www.bbbc.org.uk/about-us/our-history/
Collins, B. (2020). Social prescribing and NHS facilities. The King’s Fund.
Department for Digital, Culture, Media and Sport. (2018). A connected society: A strategy for tackling loneliness – laying the foundations for change. HM Government.
HM Government. (2023). Tackling loneliness annual report March 2023: The fourth year.
Holt-Lunstad, J., Smith, T. B., & Layton, J. B. (2010). Social relationships and mortality risk: A meta-analytic review. PLoS Medicine, 7(7), e1000316. https://doi.org/10.1371/journal.pmed.1000316
Jensen, A., Stickley, T., Torrissen, W., & Stigmar, K. (2016). Arts on prescription in Scandinavia: A review of current practice and future possibilities. Perspectives in Public Health, 137(5), 268–274. https://doi.org/10.1177/1757913916676853
Jo Cox Commission on Loneliness. (2017). Combatting loneliness one conversation at a time: A call to action.
Kirkaldy, L. (2016, June 16). Labour MP Jo Cox dies after being attacked in her constituency. Holyrood.
Muhl, C., Mulligan, K., Bayoumi, I., Ashcroft, R., & Godfrey, C. (2023). Establishing internationally accepted conceptual and operational definitions of social prescribing through expert consensus: A Delphi study. BMJ Open, 13(7), e070184. https://doi.org/10.1136/bmjopen-2022-070184
Muhl, C., Mulligan, K., Bayoumi, I., Ashcroft, R., & Godfrey, C. (2023). Establishing internationally accepted conceptual and operational definitions of social prescribing through expert consensus: A Delphi study protocol. International Journal of Integrated Care, 23(1), 3. https://doi.org/10.5334/ijic.6984
NHS England. (n.d.). Social prescribing. https://www.england.nhs.uk/ltphimenu/personalised-care/social-prescribing/
World Health Organization Regional Office for the Western Pacific. (2022). A toolkit on how to implement social prescribing. https://www.who.int/publications/i/item/9789290619765
Yorkshire Evening Post. (2021). Family of Jo Cox urge people to remember everything Batley & Spen MP stood for on fifth anniversary of her murder.
厚生労働省保険局. (n.d.). 保険者とかかりつけ医等の協働による加入者の予防健康づくりの取組について［高齢社会対策大綱の策定のための検討会（第5回）資料8］. 内閣府.
孤独・孤立対策推進法（令和5年法律第45号）.
東京藝術大学. (2023, March 6). 37機関による「文化的処方」の開発・実装で高齢社会の孤独孤立を解決［プレスリリース］.
西智弘（編著）. (2020). 社会的処方：孤立という病を地域のつながりで治す方法. 学芸出版社. 版元ドットコムで見る
三原岳. (2021). 骨太方針に盛り込まれた「社会的処方」の功罪を問う：薬の代わりに社会資源を紹介する手法の制度化を巡って. ニッセイ基礎研REPORT, 2021年2月号.
NPO法人Wisa(ウィーサ)は、 若者が主体的に個性を活かした働き方のできる多様性のある社会の創造を目指して、リテラシー教育の開発と普及を行っています。